設備設計ナレッジ

絶縁耐力試験とは?試験電圧の求め方と高圧ケーブルの水トリー

絶縁耐力試験の目的と、6.6kV電路の最大使用電圧から試験電圧を求める計算例を解説します。交流・直流の適用条件、絶縁抵抗測定との違い、水トリー劣化の診断、試験範囲と記録の注意点を整理します。

高圧ケーブルと絶縁試験器、水トリー劣化の概念を示したイラスト
電気設備
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絶縁耐力試験とは、電路や機器に規定の電圧を所定時間加え、絶縁破壊せず耐えられることを確認する試験です。高圧受電設備の新設・更新時などに行います。絶縁抵抗の測定値を確認する試験や、ケーブルの劣化程度を調べる診断とは目的が異なります。

本記事では、6.6kV電路の計算を例に試験電圧の考え方を説明し、高圧CVケーブルの水トリー劣化との関係を整理します。具体的な試験方法は、対象設備・適用基準・メーカーの条件を確認して決定します。

絶縁耐力試験・絶縁抵抗測定・劣化診断の違い

確認方法

主に確認すること

結果の読み方

絶縁耐力試験

規定電圧・時間への耐性

試験条件に耐えたか

絶縁抵抗測定

直流電圧による絶縁抵抗

測定条件と過去値を含め評価

劣化診断

漏れ電流・誘電特性等の変化

方法ごとの判定基準で劣化を推定

耐力試験で異常がなくても、将来の故障が起きないことや、内部に欠陥がないことまで保証するわけではありません。また、絶縁抵抗値が高いことだけで、水トリーがないとは判断できません。試験名と得たい情報を対応させることが大切です。

接地抵抗も絶縁性能とは別の測定対象です。設備検査の中で両者を取り違えないよう、接地抵抗の測定方法も併せて整理します。

試験電圧は最大使用電圧と対象の区分から求める

電気設備の技術基準の解釈では、高圧・特別高圧の電路や、変圧器・回転機などについて条件が分かれています。「すべて使用電圧の1.5倍」と一律には扱えません。まず電路か機器か、交流か直流か、最大使用電圧はいくらかを確認します。

最大使用電圧は、通常の使用状態で電路に加わる最大の線間電圧です。一般的な公称6,600Vの電路について、最大使用電圧を6,900Vとして扱う場合、最大使用電圧7,000V以下の交流電路の条件から試験電圧を求めます。

計算する値

6.6kV電路の例

最大使用電圧

6,600×1.15÷1.1=6,900V

交流の試験電圧

6,900×1.5=10,350V

ケーブル使用の交流電路を直流で試験する場合

10,350×2=20,700V

この条件に基づく試験時間は連続10分間です。6,600Vへ直接1.5を掛ける計算や、交流・直流を同じ数値で扱う説明とは区別してください。上表は当該電路の計算例であり、別電圧の設備や接続機器にそのまま適用する値ではありません。

交流と直流の選択、試験範囲の確認

ケーブルを使用する交流電路には、所定の交流試験電圧の2倍の直流電圧による方法が定められています。ただし、任意の機器を接続したまま、設備全体へ同じ直流電圧を加えてよいという意味ではありません。

交流試験ではケーブルの静電容量による充電電流が生じるため、長さや構成によって試験電源の必要容量が変わります。直流試験にも、対象の絶縁構造、経年状態、残留電荷など、別の確認事項があります。試験方法は実施者と主任技術者等が対象範囲を明確にして決めます。

事前に確定する項目

確認内容

試験対象

ケーブル・盤・機器の境界と切離し箇所

接続される機器

避雷器・計器・電子機器等の取扱条件

試験条件

根拠規定、電圧、時間、波形、判定方法

安全と復旧

停電・隔離・検電・接地・放電と復旧確認の計画

試験範囲は単線結線図に記入して共有します。試験中の異常時対応や、試験後に再使用できない場合の復旧手段も、停電計画に含めておきます。

水トリー劣化は絶縁抵抗だけでは判断できない

水トリーは、CVケーブルの架橋ポリエチレン絶縁体内で、水分と電界などの影響により樹枝状に劣化が進む現象です。進行すると絶縁性能が低下します。ケーブルの構造・製造年代、端末の状態、水没や浸水の履歴によってリスクは異なります。

「高圧ケーブルは一律に1,000MΩ以上なら健全」といった判定は適切ではありません。絶縁抵抗は温度、湿度、長さ、測定電圧、測定時間等に左右されます。また、水トリーの状態によっては、抵抗測定だけでは劣化を捉えられない場合があります。

診断には直流漏れ電流、tanδ、部分放電、活線診断等がありますが、検出できる劣化の種類や適用条件は共通ではありません。経年ケーブルへの高電圧印加は絶縁破壊につながる可能性もあるため、新設時の耐力確認の条件を、保守診断へ機械的に転用しないことが重要です。

判定と更新計画につながる記録を残す

報告書には、対象区間、品種、長さ、製造年、敷設環境、試験方法、電圧・時間、測定器、周囲条件、結果を残します。過去値と比べるときは、条件が同じかを先に確認します。単独の数値だけでは、劣化傾向を適切に評価できません。

異常がある場合は、追加診断、端末の調査、部分更新またはケーブル更新を検討します。結果と対象区間を竣工図・保守図面へ対応づけると、次回点検と更新の判断に利用できます。

参考資料

資料確認日:2026年11月12日。試験条件は現行基準と対象機器の仕様に基づき、試験責任者が確定してください。