設備設計ナレッジ

熱負荷計算とは?W/㎡による概算・計算例と詳細計算の進め方

熱負荷計算を、面積による概算、機器選定用の設計負荷、年間エネルギー評価に分けて解説。外皮・内部・外気・すきま風の負荷、WとkWの換算、外気負荷の計算例、室内機と熱源容量の違いを整理し、詳細計算へ渡す条件と二重計上の防ぎ方を紹介します。

熱負荷計算の基本と概算手順|5ステップの初期検討と動的シミュレーションへの移行
初期計画・概算
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熱負荷計算とは、室内の温湿度を保つために取り除く熱、または加える熱の量を求める作業です。空調設備の能力を決める基礎になりますが、面積から求めた概算値と、機器選定に使う設計負荷、年間エネルギー消費量は同じものではありません。

初期計画では面積とW/㎡の目安で規模を把握し、設計が進んだら外皮・人数・発熱機器・外気・運転時間を使って条件を具体化します。本記事では、この進め方を単位付きの計算例で解説します。

熱負荷とは|冷暖房・顕熱・潜熱の違い

冷房負荷は、室内に入る熱や内部で発生する熱を取り除くための負荷です。暖房負荷は、外皮や換気等による熱の損失を補い、必要な室温を保つための負荷です。間欠運転では、朝の予熱・予冷も検討します。

顕熱は主に温度を変える熱、潜熱は除湿・加湿など水分の変化に関わる熱です。冷房の総負荷を満たす機器でも、顕熱と潜熱の処理能力が室の要求に合わなければ、温度は下がるのに湿度が高い状態が起こり得ます。

負荷・能力はWやkWで表し、1kW=1,000Wです。一方、ある時間に消費・処理したエネルギーはkWh等で表します。さらに、冷房能力のkWと機器が使う電力のkWも異なるため、表や図面では「何の値か」を併記します。

概算・設計負荷・年間評価を使い分ける

計算の種類

主な目的

必要な情報

結果の使い方・限界

面積による概算

初期の能力規模・スペース・予算検討

用途、面積、適用条件が分かる負荷原単位

kW等の目安。機器の最終決定には不足

機器選定用の設計負荷

室・ゾーン・系統の必要能力を把握

設計気象、外皮、人数、機器、外気量、運転条件

冷暖房のピーク、顕熱・潜熱、同時刻の集計を確認

年間エネルギー評価

年間消費量や方式・制御の比較

年間の気象・利用条件、機器効率、制御等

kWh・MJ等。法適合用の評価条件と実運用予測も区別

詳細な設計負荷を計算することと、必ず年間8,760時間の動的シミュレーションを行うことは同義ではありません。設計目的や求める精度に合わせて手法を選び、蓄熱・時刻変動・特殊な運転を比較したい場合は、動的計算等を活用します。

省エネ基準の評価には、標準入力法・モデル建物法などの計算方法があります。その計算結果を、実際の運転条件による機器能力の選定結果と混同しないことが大切です。参考:国土交通省「計算プログラムを使う」

面積×W/㎡で概算する方法

床面積をA[m²]、単位面積当たりの概算負荷をq[W/m²]とすると、概算負荷Q[kW]はA×q÷1,000です。

例えば、面積200m²、概算負荷を仮に130W/m²と置くと、200×130÷1,000=26kWになります。130W/m²は計算方法を示すための仮定であり、一般の事務所へそのまま適用する推奨値ではありません。

原単位の数字より先に、含まれる負荷を確認する

概算値には、冷房・暖房の別、地域、室用途、天井高さ、在室密度、外気処理の扱い等の前提があります。外気負荷を含む原単位で総量を計算した後に、外気負荷を再び加えると二重計上になります。室内負荷だけの値であれば、外気処理側の負荷は別途必要です。

ダイキンの店舗・オフィス用エアコンの能力目安も用途別に示され、生鮮食品店などではより正確な負荷計算が必要とされています。メーカーの目安表を、対象の異なる病院やサーバー室へ一般化しないようにします。参考:ダイキン「パッケージエアコンの特徴」

負荷を積み上げる5ステップ

1.外気・室内・運転条件を設定する

建物所在地の設計用気象条件、室内温湿度、空調する時間、予熱・予冷の時間を整理します。全国一律の温度や、夏の最高気温だけで決めず、採用する気象資料と条件の根拠を残します。特別な温湿度管理や将来の用途変更があれば、この段階で施主と共有します。

2.外皮からの熱の出入りを求める

外壁・屋根・床・窓の面積と熱性能、方位、日射、庇やブラインド等を確認します。単純な貫流熱の計算だけでは日射や躯体の蓄熱等を表しきれないため、採用する計算法の扱いに合わせます。建築側からは外皮仕様や窓の情報を受け取り、変更時には負荷への影響を再確認します。

3.人体・照明・機器の発熱を求める

人体は人数と活動状態に応じて顕熱・潜熱を分けます。照明・OA機器は設置量と使用状況を整理し、銘板の消費電力を無条件で全台同時の発熱として扱わないようにします。ただし、根拠のない一律の低減も避けます。サーバー・厨房・実験機器等は、機器リストや運転条件から個別に検討します。

4.外気・すきま風の負荷を加える

必要換気量と運用上の外気量を確定し、外気と室内または処理後空気の状態差から負荷を算定します。全熱交換器を使う場合は、機器条件に対応する交換効率と処理風量を用います。温度交換効率と全熱交換効率は使い分け、残る負荷を室内機・外調機のどちらで処理するかを明示します。

エントランスや搬入口の開閉による侵入外気も確認します。換気用に計上した外気と重複しないよう、建物の給排気バランス・扉の使用状況・風除室等を合わせて整理します。

5.室別・系統別に集計し、余裕の根拠を整理する

顕熱・潜熱、冷房・暖房を分けて集計し、予熱・予冷や将来増設の扱いを記録します。「人数を多め」「機器発熱を多め」「最後に安全率」「さらに一つ上の機種」と余裕を重ねないことが重要です。条件の不確実性への余裕と、実際の使用条件による機器能力の補正は分けて扱います。

負荷項目

必要な情報

重複・見落としを防ぐ確認

外皮・日射

面積、方位、断熱・ガラス、遮蔽

図面変更が計算へ反映されているか

内部発熱

人数、活動、照明・機器、使用時間

人体潜熱、同時運転の根拠を確認したか

外気

風量、空気状態、熱交換器、処理担当機器

原単位や外調機側と二重計上していないか

すきま風・開口部

扉の開閉、気密、給排気のバランス

計画外気と区別しているか

予熱・予冷等

停止時間、起動時間、許容到達時間

一律係数にせず計算方法と運用を確認したか

外気負荷の計算例|単位をそろえてkWにする

全熱の外気負荷を簡略に求める場合、体積流量V[m³/h]、空気密度ρ[kg/m³]、比エンタルピー差Δh[kJ/kg]を使い、Q[kW]=V×ρ×Δh÷3,600とします。1時間を3,600秒に換算することで、kJ/hをkWに直します。詳細計算では、乾き空気を基準とする比エンタルピーと質量流量の基準もそろえます。

項目

例題の仮定

外気量V

1,000m³/h

空気密度ρ

簡略値として1.2kg/m³

エンタルピー差Δh

25kJ/kg

計算結果

1,000×1.2×25÷3,600=約8.33kW

これは熱交換器による低減を含めない仮定の例です。特定地域の設計気象や推奨外気量を示していません。また、先の26kWに外気負荷が含まれているなら、この8.33kWを追加してはいけません。計算対象の境界を先に決めることが、式そのものと同じくらい重要です。

室内機の必要能力と、建物全体の熱源容量は違う

各室のピークは同時に発生するとは限りません。仮に東側の室が午前10kW・午後6kW、西側が午前7kW・午後12kWなら、各室ピークの合計は22kWですが、この2時刻での合計は午前17kW・午後18kWです。建物の熱源を検討するときは、他の時刻や負荷も含めて同時刻の集計を確認します。

国土交通省の官庁施設向け基準でも、熱源容量は建物の時刻別負荷集計の最大値に基づいて算定するとされています。既に同時刻の集計を行った結果へ、さらに根拠のない一律の同時使用率を掛けることは避けます。出典:建築設備設計基準・令和6年版

実際の機器選定では、各機器が受け持つ外気負荷やファン発熱等、設計条件における能力、除湿性能、暖房時の低外気温条件なども照合します。総負荷だけでなく、顕熱比(顕熱÷全熱)と処理能力の組合せを確認します。

詳細計算へ渡す条件と、再計算するタイミング

引継ぎ資料は、計算結果だけでなく「確定値・仮定値・未定事項」を分けて残します。少なくとも外皮、設計気象、室内条件、人数、機器リスト、外気量、運転時間、熱交換器、予熱予冷、将来増設の条件が必要です。

窓の仕様変更、会議室の増設、在室人数の変更、サーバー追加、外気量や運転時間の変更は再確認のきっかけになります。PAL*は年間熱負荷に基づく外皮の指標であり、室内機の瞬時の必要能力そのものではありません。省エネ計算と負荷計算では入力データを共有しても、出力値の用途を区別します。参考:国土交通省「断熱性能」

必要能力の見通しが立ったら、空調方式の選定とゾーニングを照合します。初期検討には設備設計シミュレーションも利用できますが、概算結果を最終的な機器能力や法令適合の判定に置き換えず、入力条件と適用範囲を確認して活用してください。

参考資料の確認日:2026年10月9日。