ITV設備とは？監視カメラ設備の構成と設計ポイント

ITV設備は、カメラの映像を使って建物や現場の状況を確認する監視設備です。ITVはIndustrial Televisionの略で、建築設備では防犯や設備監視などに用いられます。カメラの台数だけを決めても、必要な映像を残せるとは限りません。何を、どこまで、何日間確認できるようにするかを先に定め、撮影・伝送・録画・給電・運用を一体で設計します。

ITV設備とは｜監視カメラ・CCTVとの関係

ITVには、出入口や共用部の防犯監視、工場や機械室の状況確認、ホールの舞台運営などの用途があります。CCTVはClosed Circuit Televisionの略で、限定された相手に映像を送る監視システムを指す呼び方です。仕様書では呼称だけに頼らず、監視対象と必要な機能を具体化します。本記事では、建物の防犯・状況確認に使う監視カメラ設備を中心に説明します。

映像をLANで伝送するIP方式のほか、同軸ケーブルなどを使うアナログ方式もあります。既設更新では、カメラと録画装置の対応方式、配線の再利用条件、更新中の監視継続を確認します。

IP方式の基本構成と各機器の役割

代表的な系統は「IPカメラ→PoEスイッチ・ネットワーク→録画装置／映像管理システム→監視モニター」です。PoEはLANケーブルで通信と給電を行う仕組みです。録画装置にPoEポートが内蔵される構成もあり、別置きスイッチが必須とは限りません。

NVRはネットワーク映像の録画装置、VMSは映像を管理するソフトウェアです。対応する映像形式や連携機能、同時再生数まで機器の組合せで確認します。情報通信系統全体との調整は弱電・情報通信設備の設計も参照してください。

撮影範囲は「何を確認するか」から決める

広く撮れば状況を把握しやすくなる一方、同じ画素数では遠方の人物が小さくなります。「人がいると分かる」「動作を確認する」「顔の細部を確認する」を区別し、対象位置で必要なピクセル密度と画角を検討します。画素数だけで識別性能を保証することはできません。

低照度性能、WDRなどの明暗補正、シャッター速度、フレームレートも映像に影響します。PTZカメラは向きを動かせますが、向いていない場所は同時に撮れません。必要な範囲を固定カメラで確保するか、運用を含めて判断します。

録画容量の計算例｜8台・4Mbps・30日

容量の概算は「映像ビットレート［bit/s］×台数×録画秒数÷8」で求めます。次の例は、1台4Mbpsの映像を8台、24時間連続で30日記録し、1Mbps＝1,000,000bit/sとする仮定です。

約10.37TBは映像データだけの計算値です。音声、管理情報、ファイル領域、予備容量などを別に見込み、RAID構成では利用可能容量が変わるため、HDDの公称容量の合計で判断しません。

H.264・H.265、動きや暗所ノイズ、画質設定により実際のビットレートは変わります。イベント録画の稼働率も仮定を明示し、メーカーの算出ツールと実映像で必要日数を確かめます。保存期間は「一律30日」とせず、利用目的と運用に応じて決めます。

ネットワーク帯域・PoE給電・停電対策

前の例の32Mbpsは映像8台分の基本値です。ライブ閲覧用の別ストリーム、再生・書き出し、通信の付加分や一時的な増加を考慮し、スイッチの上位回線と録画装置の入力能力を選びます。配線距離や他設備との共用、系統の配置はMDF・IDFの設計確認項目と合わせて調整します。

PoEは1ポートの対応規格・クラスと、装置全体の給電予算の両方を確認します。仮にカメラ受電側の最大消費電力が1台12Wなら、8台で96Wです。ただし96Wの給電装置で足りるという結論にはできません。ケーブルの損失、要求される電力クラス、赤外線照明・ヒーター・PTZの動作条件を含むメーカー指定を照合します。

停電時に録画を続ける場合は、カメラへの給電、途中のスイッチ、録画装置など、必要な系統全体を対象にします。録画装置だけをUPSに接続しても、カメラへの給電が止まれば映像は届きません。保持時間と負荷の考え方はUPSの容量選定で整理しています。

映像の管理とセキュリティも設計に含める

人物を識別できる顔画像などは個人情報に該当します。撮影目的、設置範囲、掲示等の周知方法、閲覧・書き出しの権限、保存期間、外部提供、削除の運用を管理者と決めます。目的外の撮影は画角やプライバシーマスクで抑え、顔の特徴データを用いた識別や別目的への利用は、それに応じた法令上の扱いを確認します。

ネットワークでは、管理アカウント、アクセス制限、更新・保守の担当、遠隔接続の方法、ログ管理を定めます。時刻同期も行い、別々のカメラや入退室記録と時刻を照合できるようにします。

図面・仕様書と竣工試験で確認すること

平面図にはカメラ番号・向き・撮影範囲・取付高さを、系統図には伝送路・スイッチ・録画装置・電源を示します。機器表には画質・録画条件・保存日数・PoE条件を記載し、計算の前提と対応させます。

竣工時は昼夜の実映像、死角、録画・検索・取り出し、必要日数、権限、時刻、停電時の挙動を試験します。撮れることに加え、後から必要な映像を取り出せることまで確認し、試験結果と設定条件を竣工図・引渡し資料へ残します。

参考資料

• ヤマハサウンドシステム「ホール、劇場のITVシステム」
• Axis「IEC 62676-4:2014に基づくピクセル密度」
• i-PRO「算出ツール」（録画容量・PoE給電電力）
• Axis「電源プロファイル」
• 個人情報保護委員会「カメラと個人情報保護法」

資料確認日：2026年11月12日。計算例は説明用の仮定です。採用機器・撮影環境・管理方針に合わせて設計条件を確定してください。