設備設計ナレッジ

耐火ケーブル(FP)・MIケーブルとは|防災設備の耐火・耐熱配線

耐火ケーブルFP・FP-C、耐熱電線HP、MIケーブルの違いを解説。難燃・耐火・耐熱の区別、認定と布設方法、接続部・支持・区画貫通、許容電流と電圧降下まで、防災設備の配線を選ぶ手順を整理します。

耐火ケーブルと金属シースのMIケーブルを示したイラスト
電気設備
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耐火ケーブルは、火災の加熱を受けても所定の条件で電気回路の機能を維持できるようにしたケーブルです。防災設備では、電線そのものの性能と、保護・支持・接続を含む配線方式を組み合わせて選定します。FPとFP-C、耐熱電線HP、無機絶縁のMIケーブルは、名称が似ていても構造や適用条件が同じではありません。

耐火・耐熱・難燃は何が違う?

耐火・耐熱は、所定の加熱条件下で絶縁などの性能を保つ性質です。一方、難燃は燃え広がりにくさに関する性質であり、難燃ケーブルなら防災設備の耐火配線に使えるという関係にはなりません。

区分

確認する性能

選定時の注意

耐火電線

告示等の加熱・電気試験への適合

適用電圧、回路、布設条件を確認

耐熱電線

耐熱試験等への適合

耐火電線の一律の代用品ではない

難燃・低煙・ノンハロゲン

燃焼性・発煙・発生ガスなど

耐火・耐熱の適合性と分けて確認

消防庁告示第10号は耐火電線、第11号は耐熱電線の基準を定めています。代表的な試験では、耐火は30分で840℃、耐熱は15分で380℃へ達する加熱曲線を用います。これは試験条件の説明であり、ケーブルを常時その温度で使用できるという意味でも、実火災での運転時間を無条件に保証する意味でもありません。

FP・FP-C・HPの用途と布設条件

認定区分としてのFPは露出配線用、FP-Cは露出と電線管・ダクト内などの密閉配線に対応する区分です。市場では商品名に「FP」を含めて呼ぶこともあるため、品名の一部分で判断せず、認定証書・仕様書で区分を確認します。「FPCケーブル」と検索されるものも、FP-Cの表記と製品仕様を照合します。

名称

主な特徴

確認資料

FP

耐火層を備えた耐火電線。露出配線用の区分

認定区分、使用電圧、支持・接続方法

FP-C

露出・密閉の双方に対応する耐火電線の区分

管・ダクト内での布設条件、電流低減

HP

防災の信号・制御等で使われる耐熱電線

対象設備・回路、線径、心数、認定

MIケーブル

金属シース内に無機絶縁物を充填した構造

電力用・計測用の別、適用基準、端末仕様

消防設備の電源回路、操作回路、警報・表示回路では、要求される配線条件が異なります。設備名だけでケーブルを決めず、該当設備の規定と回路の役割から耐火・耐熱の要否を判断します。非常電源との関係は非常電源の法令上の確認事項と合わせて整理してください。

MIケーブルとは|無機絶縁と金属シース

MIはMineral Insulatedの略です。導体と金属シースの間に酸化マグネシウムなどの無機絶縁物を充填し、樹脂絶縁とは異なる構造にしています。銅やステンレス鋼等のシースと心線の組合せがあり、電力配線用のほか、熱電対・測温抵抗体などの計測用製品もあります。

「MI」という名称だけでは、消防用電源回路に適合する製品かは分かりません。使用電圧、導体、定格、適用する耐火配線の基準を確認し、計測用の細径MIケーブルを電源用の代わりに選ばないようにします。

端末では絶縁物の吸湿を防ぐ封止など、製品に応じた処理が必要です。曲げ半径、繰り返し曲げの可否、シースの接地・腐食対策は採用品の施工要領によります。別用途の製品が持つ温度や曲げ性能を、そのまま防災配線の仕様へ転用しません。

耐火ケーブルでも接続部・支持・区画貫通は別に確認

回路の途中に一般の端子台や接続材料を使えば、その部分が弱点になり得ます。接続部は認定された工法や適用可能な標準工法に従い、電線の種類・サイズ、接続材、保護材、施工寸法を揃えます。

ルートでは支持材、落下・機械損傷の防止、水の影響、他回路との取り合いを確認します。防火区画を貫通する場合の延焼防止と、ケーブル自体の通電機能の維持は異なる確認事項です。耐火ケーブルを通しただけで区画貫通処理が完了するわけではありません。

サイズ選定は許容電流と電圧降下も満たす

耐火認定は、通常運転時の電気設計を省略する理由にはなりません。負荷電流、布設方法、周囲温度、集合状態に応じた許容電流を確認し、保護装置との整合を取ります。ポンプなどは始動時の電圧低下も検討します。

例えば同じ負荷・サイズでも、露出から管内へ布設条件を変える場合は、認定区分に加えて許容電流の条件が変わる可能性があります。変更前後の仕様書で確認し、必要に応じて再計算します。電圧降下の考え方は幹線設計と電圧降下、ケーブル全体の比較は電気設備設計の全体像も参照してください。

設計図書と納入時の確認表

段階

残しておく内容

回路の整理

防災設備名、電源・制御等の別、要求する配線方式

仕様の決定

定格、認定区分、導体サイズ、心数、布設条件

施工の調整

接続工法、支持、端末、区画貫通、他工事との区分

受入れ・検査

製品表示・証書、経路、絶縁・導通、設備の機能確認

図面に単に「耐火」と記載するより、どの回路にどの区分を用い、接続・支持までどう構成するかを示す方が、見積りと施工の条件を共有できます。

参考資料

資料確認日:2026年11月12日。設備ごとの規定と採用製品の認定・施工条件を照合して仕様を確定してください。